低温で動作する新型ダイレクトカーボン型燃料電池

燃料電池の鍵となるのは負極となる炭素系材料であるが、アイダホ国立研究所の研究チームは電極構造と電解質を改良したダイレクトカーボン型燃料電池(DCFC)を開発した(Wu et al., Advanced Materials online Dec. 8, 2017)。

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変わりゆく国主導プロジェクト〜核融合研究にみる官から民への潮流

スペースX社に代表される宇宙開発における民間企業の躍進は目を見張るものがある。宇宙開発といえば米国のNASA、空軍の国家主導型によって推進されてきた。しかし現在では官から民への転換で大型ロケット開発から打ち上げ、各種プローブの軌道投入や惑星間移動に到るまで、広範囲な宇宙開発の推進力になりつつある。

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アンモニアが救世主となるクリーンエネルギー〜水素輸送媒体と燃料として

日本が推進する水素社会構想は現実的でないとする批判も渦巻くもののすでに他国のエネルギー政策にも影響を及ぼしている。オーストラリアが日本への水素輸出に有利な位置関係にあり、実際、オーストラリアのエネルギー輸出の1/3は日本向けである。オーストラリア政府は(日本への)水素輸出の将来性を見込んで、2,000万ドル(日本円で約24億円)を液体水素の輸出事業に支援することになった。

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ギガスケール時代に入った太陽光・熱利用発電

太陽エネルギー利用は主に太陽光パネルと集光して熱エネルギーを得る太陽熱に大別される。再生可能エネルギーの比率が高い国としてこれまでスペインやドイツが話題となることが多かった。しかし先進国の再生可能エネルギー比率が伸び悩む中で、飛躍的な展開を見せているのが中東である。中でもドバイ(UAE)は再生可能エネルギー比率を2030年までにドイツ並みの25%にするドバイ・クリーンエネルギー2050を掲げ、世界最大の太陽熱発電所を建設している。

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風力発電に関する最近の話題〜その2:北海風力発電ハブ

太陽光と並んで再生可能エネルギーの主たる担い手である風力発電は国内外で大規模な発電所が稼働を始めあるいは建設が進められている。国内でも鹿島沖に大型風力発電所が東京ガスと日立製作所が、茨城県沖合で首都圏最大級(20-30MW)となる洋上風力発電所の建設に着手し、2020年代半ばに稼働が予定されている。

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放射線治療の新しいガイドライン〜2次電子の散乱断面積決定

電離放射線が人体に照射されると細胞を構成する分子を電離(イオン化)し電子が飛び出した後には正イオンが残される。飛び出す電子には光電子やオージェ電子の他、雪崩現象で生成される大量の2次電子がある。カナダのシャーブルーク大学の研究グループは2次電子がDNAに与える影響を調べた結果、オンコロジストの説明に相反してDNAに大きな影響があることを明らかにした(Lemelin et al., J. of Chem. Phys. 147, 234305, 2017)。

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CO2をCOに還元する単サイト触媒〜エネルギー変換効率が12.7%に

1日で排出されるCO2は200万ポンド(91万kg)。CO2規制がパリ議定書の筋書き通りに進まないが、仮に規制に熱心な先進国が忠実に実践したとしても、米国と中国が本腰を入れない限り全世界で見れば「焼け石に水」である。この2国が石炭火力を諦める可能性は極めて低いことから、規制というアプローチではCO2濃度を減らすことはできそうにない。

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ナノ構造で高効率水素発生触媒となるMOS2

大気中のCO2濃度を低減するにはいうまでもなく排出量を規制するだけではなく空気中CO2の固定(カーボンキャプチャ)が必要である。CO2を回収するには発電所など大量に排出される施設で、排出ガスから選別して回収するのが手っ取り早い。

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