放射線の真実

50年前にあった米国原子炉メルトダウン

 原子炉のメルトダウンが米国で50年も前にあった。原子力の平和利用と核開発は表裏一体で進められてきたが、過去に暗い歴史があった。冷戦という背景があったにしても、取り扱いの不備や施設のずさんな運営で事故につながり住民に健康被害をもたらしていることが少しづつ明らかになっている。また汚染地域の除染も進められているところもある。

核拡散のはじまり(原爆投下への道)

 広島と長崎に原爆投下を決定したのはトルーマン大統領ということになっている。しかしマンハッタンプロジェクトは大きな「事業」であり、科学者、技術者、軍と軍需産業が一体となって取り組み、20億ドルというかつてない国税が投入された。かつてない科学技術の粋を集めたプロジェクトに最初から実証として原爆投下が組み込まれていたなら、大統領承認には形式的な意味合いしかなかった可能性もある。

電磁波過敏症のWHO見解

現代社会で携帯、スマホ、WiFiによる小電力電波機器の恩恵は計り知れないものがある。しかし一方で「電磁波過敏症」を訴える反対運動も世界中に増えている。近年の携帯基地局の増設により「電磁波過敏症」の住民の訴訟問題も起きている。このほどこの微小電力電波と健康被害に関してWHOが見解を公表した。

日本型放射線利用で成功したガンマフイールド

 普段放射線から遠い存在にある人でも、福島第一の原発事故の際には、放射線関連の書物を読みあさり計測装置を購入して放射線の知識を身につけた。騒ぎが落ち着くとまた放射線への興味は失われてしまった。

セントジョージと飯館村に降り注いだ死の灰

1948年のベルリンの封鎖はアメリカとソ連の冷戦のきっかけのひとつである。1950年代はアメリカが冷戦に突入し仮想敵国ソ連に対抗するべく核兵器の増強のために、総力を投入した。

デーモンコア以前にあったロスアラモス研究所の臨界事故

 デーモンコアと呼ばれるきっかけとなったプルトニムの臨界事故を引きおこして被爆により死亡した研究者(ルイス・スローテイン)については別記事にかいた。もとをただせば中性子の反射板としてプルトニウム球にドーム状のベリリウム半球を近づけていくうちに、あやまってかぶせてしまう不注意のせいであった。臨界と同時に放射線モニターが動作して、臨界を認識した彼はとっさにベリリウム半球をはずして臨界で生じた中性子線から同じ部屋にいた他の研究者の命を救ったとされる。

原爆投下は何故防げなかったのか

米国民の広い支持をとりつけるために歴代大統領は2面性を持つことが多くなる。フランクリン・ルーズベルトもまさにその典型ともいえる人物である。1929年のウオール街から始まった大恐慌に対して、彼の行ったニューデイール政策では政府の積極的な経済介入によって雇用を創出し、失業者対策で国民の人気を集め1933年には60.8%の歴代最多得票率で大統領に再選された。

原爆投下の知られていない真実

毎年、8月が近ずくと人々は広島、長崎の原爆投下について、また「日本の一番長い日」について考えることになる。原爆が広島に投下された1945年8月6日当日、米軍がテニアン島から離陸したB-29で天候を調査したのは広島、小倉、長崎の3都市。これらがターゲットであった。広島市の資料によれば原爆による死者は14万人。

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