ナノ構造で高効率水素発生触媒となるMOS2

大気中のCO2濃度を低減するにはいうまでもなく排出量を規制するだけではなく空気中CO2の固定(カーボンキャプチャ)が必要である。CO2を回収するには発電所など大量に排出される施設で、排出ガスから選別して回収するのが手っ取り早い。

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スライドレス紫外線励起顕微鏡による細胞組織イメージング

ミューズ細胞(Multi-lineage differentiating Stress Enduring cell)は臓器の結合組織、骨髄、末梢血などに存在する未分化細胞すなわち多能性幹細胞である。紫外線励起の顕微鏡はミューズ細胞をスライドレスで生きたままで観察できるイメージング手法である。

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常陽、再稼働時期見直しも 原子力機構 補正申請、来年度半ば

高速実験炉「常陽」(大洗町)の再稼働審査で日本原子力研究開発機構(原子力機構)が申請内容の見直しを求められている問題で、原子力規制委員会からの指摘を盛り込んで補正した申請書の提出が、来年度の半ばごろまでずれ込む見通しになったことが4日、分かった。原子力機構は出力を制限するため炉心の構成を変更する計画で、2021年度を目標としていた再稼働の時期も見直しを迫られる可能性がある。

政府は昨年、高速増殖原型炉もんじゅ(福井県)の廃炉を決定。今後はもんじゅの前段階に当たる常陽を活用しながら核燃料サイクル政策を維持する考えだが、常陽自体の再稼働の見通しが立たず、高速炉開発の先行きは不透明な状態が長引きそうだ。

原子力機構は1日の規制庁との面談で今後の対応を説明した。新たな計画では炉心の構成を見直し、原子炉に装填(そうてん)する燃料集合体の数を減らすことで、規制委から指摘されていた許可上の熱出力と設計上の熱出力の違いを修正する。補正申請書は18年度中ごろに提出する。

原子力機構は3月、熱出力が14万キロワットの常陽を今後は10万キロワットで運転すると審査を申請。10万キロワット以下なら避難計画を策定する範囲が5キロ圏で済むが、14万キロワットでは30キロ圏に広がり地元対応に時間がかかるため、4月の初会合で原子力機構は「早期再稼働を優先する」として、設備はそのままに運用で10万キロワットに抑えて運転すると説明していた。

しかし、規制委はこれを認めず、原子力機構の安全に対する姿勢を問題視。補正申請するまで審査を保留する異例の決定をしていた。6月には常陽が立地する原子力機構大洗研究開発センター内の別の建屋で、作業員が内部被ばくする事故も起きた。

 

茨城新聞 クロスアイ

ウランを触媒とする酸化的付加反応〜Fブロック触媒への期待

ウランと酸化的付加とは共通性が無いように見えるのは昔のこと。マンチェスター大学の最新の研究によると新たにウランがRhやPdなど遷移金属の代わり触媒として使われる可能性がある。またウランはランタノイドや遷移金属の中間的な電子状態のため、両者の触媒活性を併せ持つ可能性がある(Gardener et al., Nature Comm. 8: 1898, 2017)。

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原発新設、議論着手へ=エネルギー計画見直しで-国民理解に課題・経産省

経済産業省は、原発の新設や建て替えの必要性に関する議論に近く着手する。2030年までの国の政策方針を定めた「エネルギー基本計画」改定に際し、地球温暖化対策の枠組み「パリ協定」を踏まえた50年までの長期的視点を新たに盛り込む。温室効果ガスを8割削減する日本の目標に向け、二酸化炭素を出さない原発をどう維持するかが焦点となる。
 3年ごとの基本計画の改定検討を担う経産省の会議で先月28日、分科会長である坂根正弘氏(コマツ相談役)が「原子力と地球温暖化問題の両面からアプローチしないと答えが出ない」と発言。「50年を考えながら30年の議論をしたい」とも語り、50年までの原発活用を議論する方針を示した。
 政府は電源構成に占める原発の比率を30年度に20~22%とする目標を掲げている。30基程度が必要だが、原則40年の運転期間を60年に延長すれば、計算上は既存原発だけで達成できる。
 しかし、その後は全原発を60年運転しても50年度ごろに比率は10%程度にまで低下。再生可能エネルギーに安定性やコストの課題が残る中、温暖化目標達成には新設によって原発比率を維持するかが論点となる。
 経産省は当初、今回の計画改定は小幅にとどめ、原発新設には踏み込まない方針だった。だが有識者委員から検討を急ぐべきだとの意見が続出。来春から議論を本格化させる方向に転じた。
 ただ、原発の安全への国民不信は根強く、来年度前半とみられる取りまとめまでにどこまで議論が深まるかは不透明だ。

 

JIJI.COM

光の波長で化学反応経路を制御

現在は露光では回折限界の問題で波長が短いと空間分解能が高くなるため、短波長(紫外)光が用いられ可視光は使われていない。将来的には波長の変化と光照射によって反応制御が可能になれば、半導体製造をはじめとして、光反応を利用した産業分野でよりの応用が期待できる。

 

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電荷秩序をもつニッケル酸化物の振動対称性の破れ〜テラヘルツ分光で観測

これまでLa1.75Sr0.25NiO4など代表的なストライプ物質における集団的な電子の動きの実時間観測は自由電子レーザーの独壇場であった(Lee et al., Nature Comm. 3, 839, 2012)。バークレー研究所の研究グループはストライプ物質の集団的な電子の動き(ダイナミクス)の起源となる電荷ー格子相互作用をテラヘルツ時間分解分光で観測することに成功した(Coslovic et al., Science Adv. 3: e1600735, 2017 )。

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もんじゅ 設計、廃炉想定せず ナトリウム搬出困難

廃炉が決まっている高速増殖原型炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)について、原子炉容器内を満たしている液体ナトリウムの抜き取りを想定していない設計になっていると、日本原子力研究開発機構が明らかにした。放射能を帯びたナトリウムの抜き取りは廃炉初期段階の重要課題だが、同機構が近く原子力規制委員会に申請する廃炉計画には具体的な抜き取り方法を記載できない見通しだ。

 

毎日新聞

スピン軌道トルクデバイス

スピン軌道トルクでトポロジカル絶縁体(強磁性体)に室温で磁化反転させるスピントロニクスデバイスが模索されている。ランダムアクセス磁気メモリなど最新の不揮発性磁気メモリでは電流駆動のスピン軌道トルクによる磁化反転に基づいている。スピン軌道トルク駆動の磁化反転をスピントロニクスデバイスでも模索する試みが世界中で活発化している。

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近赤外光による水素発生に成功

Liイオンバッテリを搭載するEVと燃料電池車(FCV)は異なるアプローチで化石燃料の内燃機関に取って変わる動きが活発になっている。しかし先行するEVは火力発に依存する限り、排出ガスでの優位性は薄れる。水素は低コスト製造とインフラの整備が壁となるが、環境保護の観点からは理想的な代替エネルギーとして期待がかかる。

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