ATLAS実験グループが高エネルギー光子・光子散乱を検証

CERNのLHCの立役者といえばATLASとCMS検出器の実験グループである。高エネルギー物理、加速器科学研究者はもとより、CERN長官ファビオラ・ジャネッテイ女史が、2012年にATLAS検出器でヒッグス粒子を発見した功績で2016年に長官に任命されたことで世界的に知られる。

Broad Instituteに込められたビジョンとは

最近、複数の国立研究機関が研究機構の名の下に統合されることが多い。背景には境界型研究の効率化の他に、事務(雇用も含めて)経費削減で予算の実質拡大と繰越など柔軟な使い方がメリットとされる。米国では特に境界型研究体制の必要性の高い研究領域、生命科学、を対象としてBroad Instituteが発足し、成果を上げてきている。(Broadから想起される広域研究機構の意味ではなくビジョンを提供した個人名。)ただし以下に記すようにBroadを広域ととり広域研究機構と言っても成立する面を持っている。筆者にはそちらの方がしっくりくる。

古細菌で明らかになるDNAフォールデイングの起源

放射線で癌細胞が死滅するのは、正常細胞に比べて成長が早いためにDNAがアンフォールデイング状態にある確率が高いためとされている。古細菌のDNAに結合している蛋白質の3D構造を精密に調べたコロラド州立大学研究グループの研究が、より複雑な生物のDNAのフォールデイング(折りたたまれた状態)との類似性を見出した(Mattiroli et al., Science 357, 609, 2017))。

核兵器と核爆発の知識〜知らないでは済まされない現実

北朝鮮のミサイル発射問題に呼応して国内でも核兵器や爆発に備える記事が目立つ。しかし唯一の原爆被害国でありながら、もしくはその結果としての核アレルギーのためか、一般には米国では常識とされる核兵器や核爆発に対する理解が低い。

セシウムボールに関する論文の波紋〜線量計測値公表には注意が必要

一方では国内でもセシウムボールが事故直後の原子炉の状態を知る上で、手がかりとなるため研究発表が相次いでいる。ここでは些細な表記上の間違いが元でメデイアがパニックになっているセシウムボールを(注1)含む高線量放射性粒子に関する論文Science of The Total Environment, 607-608, 1065 (2017))を紹介する。なおセシウムボールについては本コラムの記事「セシウムボール」を参考にしていただきたい。

<自然科学論文数>日本4位に転落 中、独に抜かれる

2013~15年の3年間に日本の大学などが出版した自然科学系の論文数が、世界4位に転落したことが文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で分かった。05年までは米国に次ぐ2位だったが、中国、ドイツに追い抜かれた。日本は自然科学分野でのノーベル賞受賞が相次ぐ一方で、大学での基礎研究態勢の立て直しが急務となっていることを裏付けた。

ハイパーカミオカンデで解明が近い反物質の性質

最新の研究によるとニュートリノと反ニュートリノの性質の差が明らかになり、「宇宙には何故、反物質が優勢でないのか」という大問題の解明が近づいている。インペリアル大学を中心とする国際研究グループは物質と反物質には性質に差があるとした研究結果を公表した。

レーザー加工グラフェンを用いた水分解反応の高性能電極

水素製造は燃料電池の燃料としてだけでなく、エネルギー貯蔵の観点から重要度が増している。水の電気分解による水素製造技術は小型水素供給インフラの整備に重要な技術である。水素は貯蔵性に優れており、需要に応じた発電が可能になる。ライス大学の研究グループは中国の天津大学と共同で、グラフェン表面のレーザー加工により、水素と酸素を別々に取り出せる高性能電極を開発した。(Zhang et al., ACS Appl. Mater. Interfaces online July 28, 2017)

<太陽光>発電コスト、40年までに半減 英民間機関が予測

再生可能エネルギーとして代表的な太陽光と風力の世界規模の発電コストは、2040年までにいずれもほぼ半減するとの予測を、英民間調査機関「ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス」(BNEF)がまとめた。太陽光発電の導入が進む中国やインドなどでは21年までに発電コストが石炭火力に比べ、太陽光のほうが安くなるという。一方、日本は石炭火力の依存が続くと分析している。

BNEFが各国の政策や計画などを分析した。太陽光発電については、21年までに中印のほか、英国とメキシコ、ブラジルでも石炭火力よりも発電コストが下がる見込み。太陽光は導入が進み、パネルや維持管理費が安くなり、40年までに66%もコストが下がるという。また、風力は、安価で効率的なタービンを使うことなどで、40年までに47%下がる見込み。

日本でも、太陽光の発電コストは25年には石炭発電所よりも安くなるという。しかし、現在、原発の再稼働の遅れを石炭火力で補っている結果、依存は高止まりとなると分析。日本が掲げる温室効果ガスの削減目標達成の根拠となる電源構成では、30年時点で▽石炭火力38%(目標は26%)▽再生可能エネルギー28%(同22~24%)▽原子力10%(同20~22%)--などと予測した。

 

最終更新:8/7(月) 17:53
毎日新聞

ハイパーループの現実度を考察してみる

リニア中央新幹線(JRマグレブ)は日本の超伝導技術の柱として超伝導の基礎や材料、磁石製造など多くの科学技術分野に影響を与えた。JRマグレブの強みは過去の新幹線技術の蓄積に立つ従来型列車技術が生かせるので、現実的な大量高速輸送への信頼度は大きい。しかしその代償はコストであり、1kmあたりの建設コストは170-180億円、東京大阪間の建設コストは9.2兆円とされる。

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