ペタワットレーザーによる大強度γ線発生

スエーデンのチャルマース工科大学の研究グループは大出力レーザーで効率よく高強度γ線を発生させる技術を開発した(Gonoskov et al., Phys. Rev. X 7, 041003, 2017)。

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脱原発政策 賛成60.5%・反対29.5%=韓国

【ソウル聯合ニュース】韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権の脱原発政策で建設を一時中断していた新古里原発5、6号機(蔚山市)について、国民の意見を取りまとめながら建設の是非を議論してきた「公論化委員会」が同2基の建設再開と原発の縮小を勧告した日(20日)に実施した世論調査で、脱原発政策に賛成する意見が半数以上を占めた。

 

 世論調査会社のリアルメーターが発表した調査結果によると、脱原発政策に賛成する意見は60.5%だった。反対は29.5%。

 年齢別の賛成は30代(75.9%)、20代(68.6%)、40代(68.5%)で約7割を占めた。50代(54.2%)でも賛成意見が過半を占めたが、60代以上(賛成42.5%・反対48.6%)では反対意見が多かった。

 調査は全国の成人501人を対象に実施した。

 

ソウル聯合ニュース

未来のビーム収束技術—ランダウ減衰電子レンズ

LHCの後継加速器として直線加速器型(電子−陽電子衝突)と円形加速器FCC(主に陽子−陽子衝突)が検討されているが、FCCではLHCの持つエネルギーフロンテイアを引き継ぐことになり、欧州の加速器実験の優位性を持続するため実現に向けた動きが活発化している。

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太陽フレア、海側に停電リスク

太陽表面の爆発現象「太陽フレア」が起こった際に、日本国内の送電網へ流れ込む電流量を解析する数理モデルを、京都大生存圏研究所の中村紗都子研究員らのグループが開発した。海岸沿いで特に大きな電流が発生し、停電のリスクが高いことが分かった。京都府宇治市で開催されている地球電磁気・地球惑星圏学会で19日発表する=イメージ図は中村研究員提供。

 大規模な太陽フレアが起こると磁気嵐が発生し、そのために送電網へ外から電流が流れ込んで変圧器の損傷などを引き起こすことがある。1989年の大磁気嵐ではカナダで大規模停電が発生し、今年9月の磁気嵐でも影響が警戒された。これまで、日本は低中緯度にあるため磁気嵐の影響は少ないとされてきたが、詳細な検討はなかった。

 グループは、海に囲まれた陸地の形状や複雑な地下構造を考慮した上で、日本の送電網の数理モデルを新たに開発した。解析結果では、電流を通しやすい海水と通しにくい陸地との境界にある海岸線付近では磁気嵐による電流量が大きくなる傾向にあり、特に送電線が集中する関東や関西の都市部では増大していた。

 中村研究員は「磁気嵐によって送電網が受ける影響について、海岸線に囲まれた日本は、大陸上にある地域とは異なる特徴があることが分かった。さらにモデルを改良し、電力網の被害予測につなげていきたい」と話している。

 

京都新聞

テラヘルツ帯のナノ顕微分光が開発される

 

ブラウン大学の研究グループは新しいナノ分光手法(Laser terahertz emission microscopy, LTEM)を開発した(Klarskov et al., ACS Photonics online October 12, 2017)。LTEMは太陽電池、IC基板を始めとする電子回路の動作や物質科学一般に役立つテラヘルツ帯の局所的分光情報が得られると期待されている。

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テーブルトップで光のコヒレンス制御に成功

ブラウン大学の研究グループは世界ではじめて光のコヒレンスを変化させることに成功した(Li et al., Science Advances 3: e1700133, 2017)。もちろん放射光を用いれば特定条件でコヒレンス光(X線)を発生させることは可能であるが、今回の研究は加速器を使わない表面プラズモンポラリトンを用いたテーブルトップ実験である。

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トポロジカル絶縁体のスピン流を測定

量子物質表面を流れるスピン流を精密に測定する新しい実験手法はスピンエレクトロニクスへの一歩と考えられてきたが、これまで決定的なものはなかった。オークリッジ国立研究所の研究グループは代表的な量子物質、トポロジカル絶縁体のスピン電流を精密測定手法の開発に成功した(Hus et al. Phys. Rev. Lett. 119, 137202, 2017)。

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使用済み燃料120トン増=川内など原発5基再稼働で

2012年12月の安倍政権発足後に、停止中だった原発が再稼働したことで、使用済み核燃料が計約120トン増えたことが18日、電力各社などへの取材で分かった。

 再稼働する原発は増え続けているが、使用済み燃料から出る高レベル放射性廃棄物の処分場所は決まっていない。

 一方、地元への経済効果や二酸化炭素(CO2)の排出量が火力発電に比べて少ないことなどから、再稼働を望む声もある。国民の間で原発への意見は分かれており、衆院選での各党の訴えにも差がある。

 原発では通常、原子炉に入っている核燃料の3分の1~4分の1程度を再稼働前の検査のたびに使用済みとして取り換えている。

 12年12月以降に再稼働したのは九州電力川内原発1、2号機(鹿児島県薩摩川内市)と関西電力高浜原発3、4号機(福井県高浜町)、四国電力伊方原発3号機(愛媛県伊方町)の計5基。このうち、川内1、2号機で約40トン、高浜3、4号機で約60トン、伊方3号機で約20トンが使用済みとして新燃料と交換になった。

 このほか、九州電力玄海原発3、4号機(佐賀県玄海町)と関西電力大飯原発3、4号機(福井県おおい町)が再稼働の前提となる原子力規制委員会の審査に合格しており、18年にも運転を始める見通し。運転開始から40年を超えて老朽化が指摘されている関電美浜原発3号機(福井県美浜町)と同高浜1、2号機も19年から20年にかけて順次再稼働する計画となっている。

 これらの原発が動くと、使用済み燃料の量はさらに膨らむ。電気事業連合会の資料によると、今年6月末時点で全国の原発にある使用済み燃料の総量は1万4870トン。事実上の保管容量上限値の7割を超えている。

 

JIJI.COM

がん光治療 国内で治験へ 舌・咽頭など 米で効果確認

年内実施を目指す 他の部位も検討

 光を当ててがん細胞を破壊する新たながん治療法について、米ラッシュ大などが米国内で実施した最初の治験の結果がまとまり、頭頸(とうけい)部がんの患者8人中7人でがんが縮小したことが分かった。欧州臨床腫瘍学会で発表した。これらの結果を踏まえ、日本で今年中の治験開始を目指す。

 

毎日新聞

ガンマ線バーストの起源は放射光

テイデ天文台のロボット望遠鏡システム(MASTER-IAC)によって、ガンマ線バーストの謎とされていた起源と宇宙最大規模の爆発後の巨大な粒子流とエネルギーの行方が明らかになりつつある(Troja et al., Nature 547, 425, 2017)。

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