トカマクが一歩前進〜逃走電子対策に進展

トカマクに関する最近の進展は二つある。①一つはシミュレーションでスケーリングメリットが無いことが示されたこと。これはITERのような超大型施設の必要が薄れたのであれば、実用化には朗報である。②次にこれと関係するがコンパクトな超伝導マグネットを用いた球形トカマクの性能が向上し、実用的な100MWクラスの小型炉が現実味を帯びてきたことである。

原子共鳴による電磁場の精密測定技術

NISTの研究グループは内部校正で精密に電界強度を測定するEIT(注1)に基づく新しい機器を開発した(J. Appl. Phys. 121, 233106 (2017))。

内部被曝と測定法について

日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター(茨城県)の被曝事故で、当初、職員の一人が2万ベクレルを超えるプルトニウム239の体内被曝を受けたという報道の翌日の報道で、日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターは被曝した作業員5人の肺の放射性物質を再測定した結果、プルトニウムが検出されなかったと発表した。つまり2万ベクレルのPu239は体内に入っていなかったのである

デジカメ撮影のワンポイント・アドバイス〜花の撮り方

花の撮影では撮影時間、撮影する花の種類によってカメラの設定を変える必要がある。それが初心者にはなかなか掴みづらいのでここで簡単にワンポイント・アドバイスとして花を撮影する場合について、シチュエーション別に設定を説明する。

尿からプルトニウム 被ばく作業員再入院

作業員5人が再入院した。
日本原子力研究開発機構は、茨城・大洗町の研究施設で被ばくした作業員5人が、放射線医学総合研究所に再入院したと発表した。
5人は、放医研で内部被ばくを低減する治療などを受け、13日に退院していた。
そのあとの検査で、尿からプルトニウムとアメニシウムが検出され、内部被ばくしていたことがわかったことから、2回目の治療を受けるため、18日、再入院したという。
また、原子力機構は19日、法令に基づいた事故の報告を、原子力規制委員会に提出した。
児玉理事長は、東京都内で会見し、あらためて謝罪したうえで、原因究明や再発防止に全力を尽くすとして、現時点での辞任を否定した。

 

フジテレビ系FNN

新素材セラミック・ナノファイバースポンジが開発される

超軽量のナノポーラス材料は通常は存在形態が炭素高分子、金属が一般的な広範囲の元素で、新たなナノ材料として応用されるようになってきた。しかし軽量でも高温で機械的強度を持たせることが難しかったが、ブラウン大学の研究グループは高温でも強度を失わない超軽量のセラミックを用いたナノファイバースポンジが開発した(Science Advances 3,6,e1603170 (2017))。

新しいIIIV族半導体:GaAsNBi系が切り開く集光型太陽光発電

太陽電池の効率競争によって太陽電池効率は目覚しい進展を遂げ、最高効率はシリコンで26%以上となり単結晶市販モジュールでも16%台が標準となった。一方、IIIV族半導体にもエネルギーギャップ以下(近赤外)の光子を吸収すること(フォトンアップ)によって50%以上の超高効率も可能であることが示され、集光型太陽光発電に有望とされるIIIV族材料に再び注目が集まっている。

拡張される半導体の混晶領域〜薄膜でバルク相図が緩和

最近、米国のDOE(エネルギー省)傘下の国立研究所やコンソーシアムではエネルギー科学で目覚ましい成果を上げている。その中の一つである再生可能エネルギー研究所(NREL)が環境の他に、形態や微視的構造を取り入れたシミュレーションによる混晶作成技術を提案した。

反強誘電体物質によるエネルギー貯蔵デバイスの可能性

再生可能エネルギーのベース電源としての本格的な利用にはエネルギー貯蔵技術が不可欠となる。それには各種電池やスーパーキャパシタのほか、レドックスフロー、そのほかのエネルギー貯蔵技術(注1)の利用が一般的であるが、入力変動に対するレスポンスではキャパシタだが、エネルギー密度が低い。

海外で報道されるプルトニウム体内被曝のインパクト

日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター(茨城県)の被曝事故で、当初、職員の一人が2万ベクレルを超えるプルトニウム239の体内被曝を受けたという報道に(主任者ならずとも)疑問を持った人は多いはずだ。

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