原子力/エネルギー

超臨界水で地熱発電は10倍熱効率が上がる

地熱発電は再生可能エネルギー源として最も地味な存在だが、これまでの考え方では火山国のアドバンテージがあるものの、水蒸気や熱水を組み上げてタービンを回す地熱発電の最大問題は熱源が1,000-3,000kmとなる(注1)ため、温泉水とバッテイングするとして、環境破壊と見なされること。

新技術で加速する太陽放射利用

最近、バッテリー技術の進展がめざましい中で、太陽電池にも大きな革新の波が押し寄せている。エネルギー技術の研究開発の速度は遅かった印象だが、技術の進展はインキュベーションを過ぎると、指数関数的に発展することは珍しくない。先導するシード技術のスケールアップのコストの壁を越えられるときに潮流ができるが、その兆候が見られる。ここではそれらの一部を簡単に紹介するにとどめる。

原発避難者訴訟で国側が敗訴〜国際訴訟に与える影響

原発と国際訴訟というとつながりがないように思えるかもしれない。しかし福島第一の訴訟は国内の問題ではない。国際的な訴訟に発展しているからである。

外国からの疑惑が高まる福島第一圧力容器の状態

東京電力は3月18日、福島第1原子力発電所1号機でデブリの状況を把握するためのロボット調査を再開した。格納容器に貫通させたパイプからロボットを投入し、21日までの4日間で、格納容器の底にあるとみられるデブリの状態を確認する予定であった。

核汚染歴を持つノルウエイ原子炉に疑惑の目

2017年1月にノルウエイのスヴァンホフトの地面で通常より高濃度の放射性核種が検出され、スペインの上空の大気からも微量の放射性核種が検出されている。その後、フランスの原子力安全機関IRSNが2017年2月13日に微量の放射性核種I131を検出した。 ヨウ素微粒子の計測値は0.31μBq/m3で、気体のヨウ素と合わせた数値1.5μB/m3は健康被害のでるレベルではない。しかしI131が半減期8日と短いので新しい核反応を示唆している。IRSNは欧州の核種監視網を使って監視を強化する一方、米国も大気調査機を欧州に派遣して汚染の調査を行なっている。

福島廃炉ついての基本的な考察

福島第一原子炉の廃炉費用が当初の経産省試算(注1)が廃炉費用の他にも賠償、除染、中間貯蔵施設の項目があり総計は21.5兆円(表1)となった。「廃炉費用負担のあり方について」という経済産業省資料参照。

米国の政権交代でエネルギー政策の潮流に大きな変化が

エネルギー政策とその根幹にある地球温暖化説に対する考え方の違いはオバマ政権からトランプ政権で大きく異なる。オバマ政権は地球温暖化説に肯定的でCO2排出規制に積極的でローレンス・バークレイ国立研究所所長チュー教授をエネルギー省トップにすえて、グリーンエネルギー政策(注1)を強力に推進してきた。しかしトランプ政権はグリーンエネルギー政策からの脱却を宣言した。

格納容器(PCV)内部調査ロボットの試練

東電は1〜3号機格納容器(PCV)の内部調査のためにIRID参加の組合企業が一連の調査ロボットを開発して、2号機の調査を開始したが、2月16日に東芝製のサソリ型調査ロボットを投入した。

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