もうひとつのメガソーラー〜太陽熱発電と地熱発電

メガソーラーといえば無数の太陽光パネルを設置した太陽光パネルを思い浮かべる。太陽光パネルの価格はkWあたり25万円(注1)なので、大雑把に1MW太陽光発電システムの初期建設費は2億5千万円となる。実際には土地取得費用や安定電源とするコンデイショナーなどを含めれば、建設コストが高いことが普及の障害になっている。

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洋上・海底原子炉の現実度

 

新興国ではエネルギー不足が深刻化しており、原子力への期待は相変わらず大きい。海底あるいは洋上に原子炉プラントを設置する計画はロシア、フランス、中国で進められている。中国は地震の多い内陸部への原子炉設置に不安を感じ、慎重な姿勢をとる一方で洋上型原子炉の設置を決め話題になった。

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太陽光エネルギー利用の最近の話題

全電力を太陽光パネルで得るインドの国際空港

インド北西部は日射が強いことで知られるが、2015年8月にコーチン国際空港が太陽発電で空港電力を賄う世界初のソーラー・エアポートとなった。全部で46,000枚の太陽光パネルを使用して、必要な電力以上の発電量(12MW/日)が得られている。コーチン国際空港は2013年度の旅客数は375万人のインドで三番目に大きい国際空港であるが、太陽光パネルの能力を地道に増大した結果、空港全電力を供給できるようになった。

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原子炉建設の現況と将来〜チェルノブイリから30年

1986年のチェルノブイリ事故から30年、福島第一事故から5年後の現在、原子力への見方も大きく様変わりした。隕石衝突の確率より低い統計的安全性を絶対に起こりえない=「確率ゼロ」と解釈し、化石燃料(原油)の枯渇を危惧し、新エネルギーの旗手として、華々しく期待を担ったはずの原子力だった。しかし原子炉工学のアカデミズムまでもが電力会社と政策を前に中立性を失い採算性に目がくらんだ結果、起きるべくして事故は起きた。チェルノブイリの事故はソ連にとって大きな打撃となり体制崩壊を早めたと考えられている。

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本当は地球の緑化に寄与していたCO2〜30年間の衛星データで検証

地球温暖化を温室効果ガスだけに帰結するのは単純すぎると考える人は少なくない。科学的な調査報告も一致した見解が出ないままに、排出規制を名目に巨額の税金を課す先進国や、排出権の取引として新興国からお金が巻き上げられていく状況には疑問を感じる。潮流に乗る前に慎重に複雑系としての地球の姿を見極める必要性があるのではないだろうか。

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自動運転の公共交通機関〜スマートバス

愛知万博の名残であるリニモは快適な乗り物であることは一度乗れば誰でも理解するだろう。自動運転による静かで滑らかな加速と乗り心地にいつしか、自分の目的地を忘れそうになる。現在、多くの自動車メーカーが競って、EVと自動運転技術を競争的に開発しているので、遠くない将来自動運転の車が公道上を走り回るようになるだろう。

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脚光をあびる風力発電のポテンシャル〜英国の躍進

頻発する地震の揺れ加速度は基準値を超えてはいないものの、再稼動に突き進む原発に不安を覚える人が多い。原発の存在意味が「ベース電源」としての安定性と「発電容量と採算性」にあるとして固執するのは時代遅れになりつつある。とりわけ再生可能エネルギーの中で風力発電の潜在能力は(太陽光同様に)ずば抜けている。

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災害用電源について〜個人対策の必要性

熊本地震の復旧に時間がかかっている。311同様に地震による停電で復旧作業が遅れ、住民の日常生活に大きな支障となっている。災害地域での電源供給にはデイーゼル発電機を積んだ移動電源車が活躍する。デイーゼル発電機は500kW出力のものが日本原子力発電に納入され、東海第二発電所と敦賀発電所に4代ずつ配備され、非常時には2-3台が並列接続運転するので1,000kWから1,500kWの電力を供給できる。

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