原子力/エネルギー

電力危機を救ったモジュール発電機

東日本大震災の時に原子炉が全て停止した際に電力会社はベース電源として温室効果ガス排出には目をつむり、緊急に停止していた火力発電所を稼働して切り抜けたが、それでも不足する電力を緊急に整備する必要があった。火力発電所の建設には時間が足りなかった。そこで東電は緊急に発電施設を整備して切り抜けた。それを引き受けたのがアグレコ(aggreko)という電源リース会社であった。

ビルゲイツが東芝と協力して進めるTWRに中国が資金援助

ビルゲイツは世界一の富豪でビルゲイツ財団を率いて多くのハイテク環境起業を援助している。そのゲイツが最も力を入れているのが自身がオーナーであるテラパワー社である。テラパワー(TerraPower)社はTWR(Traveling Wave Reactor)と呼ばれる聞きなれない名前の小型原子炉を販売することが目的である。

ノーベル賞受賞物理学者が地球温暖化説に反論

江崎玲於奈と共に半導体のトンネル効果で1973年のノーベル物理学賞に輝くノルウエーのアイヴァー・ジェーバー博士が2015年6月のノーベル・フォーラムで地球温暖化説に異議を唱えた。

再稼動した原発について

原子力規制委員会の新基準をクリアして再稼動する原発が相次いでいる。活断層の存在による地震リスクを巡って規制員会有識者会議と電力会社の判断が真っ向から対立する中での再稼動だが、これまで再稼動された原発はどういうものなのか、まとめてみた。

パリ協定のCO2削減は実現できるのか

2015年12月のCOP21に置いて196カ国が参加して締結されたパリ協定は1997年の京都議定書に代わり地球平均気温を2度以下に抑えるとして温室効果ガス削減に途上国を含む全ての加盟国が取り組むことになった。2度以下に抑えるための温室効果ガス排出量規制は毎年1億トンになり、主にCO2の排出量規制と大気からCO2を除去する両面の規制が進められることとなった(P. Williamson, Nature 530 153 (2016))。

南オーストラリアは核廃棄物国際貯蔵ハブとなるか

使用済み核燃料の中間貯蔵をめぐって混乱する先進国の中で、唯一核廃棄物の長期貯蔵に挑んだフインランドのオンカロ。これにならって世界の廃棄済み核燃料ハブを作ろうとする動きが水面下で進められている。すでに米国と日本が主導してモンゴルに国際核廃棄物貯蔵ハブを作る動きはモンゴルの拒否で挫折したが、今回は誘致しようとする国が現れた。

エネルギー価格の株価への影響

原油価格の下落は株価にも鋭く影響し、世界中で株価が世界的に下落して混乱を引き起こしている。これまでシェールオイルの増産による世界市場への供給量増加は中国のエネルギー需要の増加によりバランスが取れていた。しかし中国の経済の低迷による需要の減少と(今後はイランの原油増産も加わることにより)供給過多が進む。このため原油安が一段と加速することを投資家が懸念したためである。

ミニ氷河期の到来は2030年

地球温暖化説の根幹は温室効果ガスと地表気温の相関である。明確ではないが地球気温が短期的には上昇し続けていることで危機感を煽り、削減交渉が行なわれている最中、長期的に見れば地球はミニ氷河期を迎え寒冷化が進むとする説がある。

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