原子力/エネルギー

カーボンニュートラルが崩れたバイオ燃料

 バイオ燃料はいずれ枯渇する化石燃料を置き換えることができ、しかも環境に優しい、すなわち排出するCO2と取り込まれるCO2がバランスするカーボンニュートラルが成り立っていると信じられてきた。そもそも人口の増加で食料危機が起きるとされる時代に、食料源である穀物から燃料を抽出することにどれだけの意味があるのか、といった批判は当初からあった。

ジオエンジニアリングで本当に温暖化は防げるのか

最近の「工学」には新しい分野が急速に台頭し、昔ながらの機械工学や材料工学の教授たちは肩身の狭い思いをしているのではないだろうか。例えば金融工学やここで取り上げるジオエンジニアリング。どちらも現代社会になくてはならない存在になったが、功罪の側面を持つことも注意しなくてはいけない。金融工学と連動した電子株取引は、商取引を高速化して経済活動を活性化したが、ヘッジファンンドを生み出し世界不況を引き起こす諸刃の刃となっている。

英国のEU離脱で見直される原子炉

フイナンシャルタイムズ(アジア版)によれば英国新政権(注1)が中国から出資を受ける計画だった原発建設を見直す方針を示したことに中国側が反撥していることを伝えた。独力で独自の原子炉を開発して来た米原子力先進国であった英国が原子炉の中身に立ちらないブラックボックス運転(ターンキー方式)で原子炉を稼働させることは驚きであった。これについてはすでに記事をかいているのでそちらを参考にしていただくことにして、ここでは焦点となっているヒンクリー・ポイント原発とブラッドウエル原発とはどういうものかを説明しておく。

人工光合成はエネルギー危機を救えるか

このほどオバマ政権は化石燃料に代わる新エネルギー源としての人工光合成研究開発に7,500万ドル(日本円にして約90億円)の予算を投入することを決めた。この予算は2010年に設立されたエネルギー省人工光合成研究センター(JCAP)が推進する空気中のCO2と水から水素を経て炭化水素を製造し、化石燃料を置き換える実用化研究に充てられる。日本でも水素社会を目指してNEDOが推進する循環社会構築型光触媒産業創成プロジェクトを始めとして光触媒の研究では世界をリードしてきた。

電気料金と火力の微妙な関係

毎月の電気料金の請求書を見ていて気がつくことがふたつある。「燃料費調整単価」(注1)の減少(注1)で、マイナス請求となった。電力会社によって異なるが、平均で家庭当たり月額でおよそ1,000円程度となる。

原子力をめぐる議論が再燃の兆し

原子力はベース電源として必要不可欠とするいわゆる「推進派」と「脱原発派」の間の「原子力をどうするか」の不毛な議論が再燃している。福島第一事故以降、大半の国民の希望は(広義の)「脱原発」(注1)である。しかし「推進派」は原子炉停止は経済的損失が大きいとして再稼動を主張する。

スマートシテイはエネルギー危機を救えるか〜国内外の動向

通産省のサンシャイン計画とは1974年から1992年までのエネルギー問題を解決するための国プロで、4400億円が投入された。太陽光利用を中心とするエネルギー創生(当時の言葉で新エネルギー、今でいう再生可能エネルギー)を中心として、幅広いエネルギー源の基礎技術開発や環境問題解決技術が研究された。

自然に学ぶテクノロジー〜人工葉について

人類は原子力を手に入れた時、あたかも無限のエネルギー源を手にしたかのように思えたが、どうやら思い違いをしてのかもしれない。先を急ぐあまり安全な制御や後処理について解決されないまま安易に利用してきたからである。安全性も確保できない事故を体験した。後処理(バックエンド)の解決も模索が続いている一方で、核施設周辺では漏れ出した核廃棄物質による環境汚染が深刻化した。原子力登場時の絶対的な比較優位性は色褪せ、その評価も変わりつつある。しかし「パンドラの箱」をいったん開けた以上、過去を清算することはできないのである。未来に向けてできることはより完全な制御とバックエンドと向き合うことであり、それは「パンドラの箱」を開けた我々の責務でもあるだろう。

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