地球温暖化説に否定的な科学論文が3年間で1,000を越える

「地球温暖化説」の主張は人類が産業革命以降、作り出した大気中のCO2を中心とする温室効果ガスが原因で平均気温がかつてない速度で上昇し、2100年には平均気温が4-5C上昇、海面が上昇してかつてない危機が訪れるというものであるが、これに懐疑的な科学論文が近年急速に増えている。

 

2014年には248報、2015年には282報と、懐疑的もしくは否定的なアカデミアの見解は急速に高まっており、2016年には地球温暖化説に否定的な査読付き科学論文が500報を越えた。

「地球温暖化説」は一人歩きして、平均気温だけでなく1950年以降、世界各地で報告されている異常気象(ハリケーン、洪水、干ばつ)と農作物への影響まで、議論がエスカレートしていった。大気中のCO2濃度の上昇で今後33年に約100万種の生物が絶滅するとした予測まで登場した。

 

UN-IPCC報告書の作成には約500名の著者と約2000名の専門家がレビューアーとして参加している。政府系環境研究機関のほとんどはこれを承認し活動指針としている。「地球温暖化説」は関連する研究コミュニテイのコンセンサスを得られている訳ではなく「仮説」の域を出ていない。それでも政府とメデイアが一体となって「仮説」は一人歩きし、排出ガス規制の国際的取り組みやジオエンジニアリングが実行されるなど現代社会のドグマとなった。

IPCC報告書が気温上昇に都合の良いデータを選別したことや地球モデルによる将来予測が複雑系である地球を表現できていないため誤差が大きいことなど、「不都合な事実」が鮮明になるにつれてアカデミアが警鐘を鳴らし、誤解を正すために立ち上がった。米国内ではノーベル賞受賞者70名を含む科学者が反対運動を起こしている。

主に地球温暖化説の問題点は実測データ(地球表面気温)の信憑性、温暖化機構の妥当性、地球モデルの予測精度の3点に集約される。

 

最新の懐疑的もしくは否定的な論文の主旨を要約すると、気温変動は、IPCCの主張するような(CO2濃度上昇に結びつく)「人間活動」よりも、自然現象(直接・間接的太陽活動(注1)、大気と海洋の相互作用で生じる長周期の海流振動(注2)、エアロゾルの直接・間接効果(注3))が過去から現在まで支配的である、というものである。

(注1)熱源である太陽の長周期活動、光化学による大気圏のCO2分解、宇宙線の影響

(注2)NAO(北大西洋振動)、AMO/PDO(大西洋/太平洋振動)、ENSO(南方振動、エルニーニョ)

(注3)太陽光の散乱・吸収で変動する地表面の日射量への影響、雲核が形成で雲による日射量の減少。

 

結論としてゴア以来度々登場する急激な気温とCO2濃度上昇(J字型のパターン)を検証する科学的根拠は得られていない、すなわち一つのパラメーター(CO2濃度)に起因する温暖化の兆候を肯定する事実はない、という否定的コンセンサスに到達する。

もちろん肯定派も懐疑派も科学的手法には十分でない点もあり意見が別れるところもあるが、懐疑論が優勢になったことは現実で否定することは難しいであろう。最後に懐疑的な論文のリストを以下に挙げておく。

1. 太陽活動が気候変動に与える影響

2. 観測データ

3. 地球モデル

 

本来、公平に現象を解析する使命を持つ科学者がドグマの肯定派と懐疑(否定)派に別れてしまうのはどこか原子力の平和利用と似た印象がある。時間が解決するとはいえ少しでも疑問を持ったら、ひとまず立ち止まって考える態度が必要なのではないだろうか。政府系研究所(公的機関)の本当の役割とは公平な(権益に左右されない)研究態度だったはずである。

 

 

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