CO2を水と電気でCOに還元〜人工光合成の進展

シカゴ大学と人工光合成研究センターの研究グループは水と電気でCO2をCOに還元するメカニズムを解明した(Singh et al., PNAS 713164114, 2017)。このため実用的なシンガス製造へ触媒開発の見通しが立ったことで、大気中のCO2を固定して液体燃料を製造する人工光合成実用化が期待される。

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欧州の放射性核種濃度が急激に増加

ドイツの放射線防御局はこの一週間の欧州中央と西部地区の放射線量が異常に増大していることを明らかにした。放射線量の動向はドイツ国内の6カ所を含む欧州の微量放射性物質計測ステーションの計測に基づいている。

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CO2とメタンから燃料製造が進展〜非平衡プラズマ合成

EVへの転換が世界的な潮流となりつつあり、日本の自動車メーカーの動きの遅さが話題となっている。よく考えればしかし、EV普及とはエネルギー源に電力を使うだけで、メーカーのEV販売数が増えても、クリーン・エネルギーが供給されない限りゼロエミッションとはならない。

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風力発電に関する最近の話題

再生可能エネルギーと原子力はどこかで競争が逆転するウサギとカメの競争のようだ。それには地道に再生可能エネルギー・プロジェクトを持続することが不可欠で、鹿島洋上風力コンソーシアムはスケールアップのきっかけとなるかもしれない。再生可能エネルギーへの投資はハコモノではない。クリーンな電力というリターンがある。

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回収された大気中のCO2の海底貯蔵

 

パリ議定書の遵守を巡り議論が絶えない。米国はパリ議定書が先進国から発展途上国へカーボンタックスが流れるだけだと批判して離脱した。確かに排出ガスの規制だけでCO2濃度上昇を抑えるには無理があることは認識されているのに、CO2回収については消極的である。排出ガスのみが規制され(回収努力を伴わないで)排出権が取引されることには首をかしげる人も多いのではないだろうか。

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空気中のCO2で燃料合成〜ナノ触媒による炭素固定

EVが急速に普及しつつある。英国は2040年までに化石燃料の販売禁止を目指しており、ドイツ、フランスでも内燃機関の車からゼロエミッションのEV、FCVへの転換が国策となっている。しかし現在のEV販売台数から見れば全世界で約12.6億台(2015年)となる内燃機関の車を置き換えるのは現実的ではない。

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透過型電子顕微鏡のその場観察〜Liイオンバッテリーの問題解決に指針

 現代社会はLiイオンバッテリーに依存していることは否定できない。しかしLiイオンバッテリーは完成された技術ではないところに問題がある。つまり人間はリスクと至便性(コスト)を秤にかけた時に、後者をとる。

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地震波による核爆発の規模の評価

 

北朝鮮の地下核実験の規模は、地震の規模が韓国の計測のM5.6から気象庁のM6.3まで様々で、そのため爆発規模も50-60キロトンから160キロトンまでばらついている。最終的には政府が160キロトンとしたがどのようにして、またどの研究機関が決めたのかが公表されていない。自然発生と並んで核実験の地震波観測は各国の地震研究機関が真剣に取り組んでいるが、解析機関、解析法やデータを公開することが多い。

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